住宅関連新聞記事ダイジェスト No.283 2009/5/14～2009/5/20
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【日本経済新聞】
1 東京ガス、集合住宅向け太陽熱温水器を来年２月発売
2 西武グループ、不動産事業を再編
【朝日新聞】
3 首都圏マンション市場やや回復へ発売戸数減少率鈍化
4 ＩＨ、エコキュート 電気機器好調 安全プラス節約志向
【読売新聞】
5 いくらかかる？ 害虫駆除サービス
6 首都圏マンション、在庫３割減
7 国内上場企業の不動産取引３分の１に
8 住宅メーカー５社減収
【日経産業新聞】
9 パイオニア、住宅組み込み型オーディオ
10 パナソニック電工、住設機器のショールーム統合
11 三協立山アルミ、汎用性の高い形材門扉
12 リビングスタイル、部屋のレイアウトを３Ｄで
13 三井ホーム子会社、戸建て住宅を定価リフォーム
14 シャープ、「ヘルシオ」をＩＨ調理器のグリル部分に搭載
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1 東京ガス、集合住宅向け太陽熱温水器を来年２月発売 2009/5/19 日本経済新聞
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東京ガスは18日、集合住宅のバルコニーに設置する太陽熱温水器を来年2月をメドに発売すると発表した。一般家庭の使用量の1割強に当たる1日平均50リットルの湯を太陽熱でつくれる。ガス給湯器と組み合わせて販売する。都市ガス使用量は従来型の給湯器と比べて25％減る。省エネ性を高め、電力会社などが普及を進める電気温水器に対抗する。
温水をつくる集熱パネルはバルコニーの手すり部分に設置する。集熱面積は約3平方メートル。つくった熱水を貯湯タンクにためるが、温度が低かったり、湯の量が足りなかったりすれば、既存商品である高効率のガス給湯器で加熱する。新築の集合住宅を中心に売り込む。価格は未定。今後、屋内で運転状況を確認できるリモコンも開発する。
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2 西武グループ、不動産事業を再編 2009/5/14 日本経済新聞
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西武ホールディングスは2009年度中にグループ内の不動産事業を再編する。西武鉄道やプリンスホテルなどグループ内で主に4社が担当している不動産事業を、商業施設の運営などを手掛ける西武商事（東京・豊島）に段階的に統合。西武グループが都心などに持つ広大な土地など不動産を有効活用し収益力を高める。
まず7月1日付で西武商事と、西武沿線を中心に戸建て住宅の販売などを手掛ける西武不動産（同）というグループ内の不動産関連会社の経営を統合。存続する西武商事は社名を「西武プロパティーズ」に変える。西武プロパティーズの資本金が3億円。
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3 首都圏マンション市場やや回復へ発売戸数減少率鈍化 2009/5/18 朝日新聞
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不動産経済研究所が１８日に発表した４月の首都圏マンション市場動向調査によると、発売戸数は前年同月比８．５％減の２６２１戸で、２０カ月連続の前年割れだった。ただ減少率は１８カ月ぶりに１ケタ台で、平均販売価格は不動産「ミニバブル」前の２０カ月前の水準に下がった。同研究所は「市場にやや回復の兆しがある」とみている。
発売は東京都区部が好調で、前年同月比２２．５％増の１１６９戸。神奈川は３％増、埼玉、千葉はそれぞれ４４．５％、５６．６％減った。１戸あたりの平均販売価格は３９５３万円で、０７年８月以来２０カ月ぶりに４千万円を下回った。研究所によると、マンション開発業者が都区部郊外で、買いやすい低価格の物件を販売し始めているという。
売れ行きを示す契約率は、前年同月より１．６ポイント改善し６４．７％だった。５月の発売戸数は、２１カ月ぶりに前年同月を上回る約４５００戸を見込んでいる。
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4 ＩＨ、エコキュート 電気機器好調 安全プラス節約志向 2009/5/16 朝日新聞
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電気を使って加熱するＩＨクッキングヒーターや給湯機の販売が増えている。火を使わない安心感に加え、調理可能なメニューが増えたり、省エネ性能が上がったりと、使い勝手が向上しているためだ。節約志向が高まるなか、各メーカーは「月々の電気代も新商品がお得」とＰＲしている。
「少量の油で揚げ物ができれば弁当のおかずも簡単に作れます」。大阪市であった実演会で、パナソニックの担当者が市販の鍋を使い、２００グラムの油で鶏のからあげを揚げてみせた。７月発売のＩＨクッキングヒーターの紹介だ。
温度調節が難しい揚げ物はこれまで、底が広く多くの油が必要なＩＨ専用の鍋しか使えなかった。新しい赤外線センサーを活用した新商品では金属製ならどんな鍋でも使える。標準的な４人家族なら毎日、料理に使っても月約８５０円の電気代ですむという。
東芝ホームアプライアンスは３月から、１４０～２７０度の範囲で１０度単位の温度調節ができる機種を発売。三菱電機は昨秋、グリルでパンが焼ける機能を加えた。日本電機工業会の調べでは、ＩＨの熱源が１口以上あるクッキングヒーターの０８年度の国内出荷は８８万５千台で、前年度比３．６％増えている。
電力各社や機器メーカーが力を入れる、家庭用給湯機「エコキュート」も好調だ。割安な夜間電力を活用できるのが売りで、導入時には国から補助金も出る。日本冷凍空調工業会によると、０８年度の出荷台数は約５０万台で、前年度から２割増えた。
日立アプライアンスの製品は、水圧を落とさず勢いある湯が出るのが特長だ。熱交換器内の仕切りを波状にして水道水が熱を受ける面積を増やし、瞬時に湯になるようにした。パナソニック電工は７月、浴室へ人が入るのを検知するなどして自動的に加温する機種を発売。冬の消費電力を最大３５％抑えられる。
ただ、こうした「オール電化」機器をまとめて導入してもらいやすい新設住宅の着工戸数は０７、０８年度ともに約１０４万戸で、頭打ちの状態だ。０８年度は初めて、改装時にオール電化にした住宅が、新築のオール電化住宅の数を上回ったとみられており、各社ともリフォーム時の売り込みに照準を移している。
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5 いくらかかる？ 害虫駆除サービス 2009/5/20 読売新聞
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ゴキブリ駆除１回＝２万５０００円 回数、被害状況で差
夏に向かって、にわかに気になり始めるのが家まわりの害虫。台所からゴキブリが羽ばたくのを見て背筋が凍った経験がある人も多いだろう。今回は、専門業者による害虫などの駆除サービスが「いくらかかる」のか調べてみた。（経済部 福森誠）
リクルート、大阪ガスなど４社が出資する「ホームプロ」は、リフォーム業者や害虫などの駆除業者を選べるインターネットサイトを運営している。
同社によると、需要が多いのはゴキブリ、シロアリなどの駆除。費用は駆除回数や被害状況によって変わるが、登録業者では、シロアリでは１セット（約１５坪、約３か月で６回程度駆除）で１０万円前後、ゴキブリは１回１か所で最低２万５０００円が相場という。１回ではなかなか駆除できないシロアリなどでは、セット価格にする業者が多い。
ホームプロのサイトには、２６都道府県の約４００のリフォーム業者が登録し、うち約２００業者が害虫やネズミなどの駆除サービスを行う。サイトで、駆除したい害虫の別や自宅の郵便番号などを書き込むと、最多８社から見積もりがもらえる。
一方、ダスキンは全都道府県で、約２０種類の害虫獣駆除サービスを行う。ゴキブリの駆除は年１３回（２７坪まで）で最低７万８７５円、スズメバチの巣を１個除去するのに４万７２５０円など、表に挙げた通り。ゴキブリ、クロアリなど６種駆除のセットなどもある。大半の害虫では、薬剤を部屋全体には散布せず、少量の薬剤を害虫の通り道に塗るなどするだけなので、作業が終われば、部屋はそのまま使用できるそうだ。
「ホームプロ」の伊藤栄作社長は、「経験豊富な会社に頼めば間違いは少ない。最近の実績を聞いてみよう」と話している。
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6 首都圏マンション、在庫３割減2009/5/19 読売新聞
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減税など効果
不動産経済研究所が１８日発表した首都圏のマンション市場動向によると、４月末の販売在庫は８７９１戸で、販売不振で在庫数がピークだった２００８年１２月末から３割低い水準となった。４月は発売戸数の前年からの減少率も３月より縮小した。価格下落に加え、減税などの政策効果もあり、同研究所は「市場に底打ち感が出てきた」と説明している。（滝沢康弘）
４月末の在庫は、損失覚悟の値下げで在庫を減らした３月末から５５戸減とほぼ横ばいながら、前年同月比で１６・５％減となった。一方、４月発売の物件数は前年同月比８・５％減の２６２１戸で、減少率が１０％を割ったのは０７年１０月（９・１％）以来、１年半ぶりだ。同研究所は、５月には０７年８月以来、前年実績を上回ると見込んでいる。
４月の１戸あたり価格は３９５３万円で、０７年８月以来、１年８か月ぶりに４０００万円を下回った。０８年の平均より８００万円余り安い。いま売り出されているのは、景気悪化前の地価が高い時期に用地を仕入れた物件だが、「売れない価格では意味がない」と、販売会社が相次いで値下げに踏み切っている。
マンション販売大手の大京も昨年、「エリアごとに販売価格を見直した」（広報）。０９年３月期連結決算で在庫の評価損４３４億円を計上した一方で、０９年３月末の在庫は３７９戸と１年前から半減した。
売れ残り物件を安く買い取り、値引き販売する「アウトレット・マンション」業者も在庫減らしに貢献した。業界大手のリベレステ（埼玉県）は、１～４月に東京、千葉などで売り出した再販売物件５棟（計１６９戸）を、それぞれ３週間から２か月で完売した。
政策効果も出始めている。１月にさかのぼって適用される住宅ローン減税は、残高に応じ、１０年で最大５００万円、耐久性に優れた「２００年住宅」なら最大６００万円の軽減になる。追加景気対策で、住宅金融支援機構（旧・住宅金融公庫）の長期固定ローン「フラット３５」の頭金が不要になる制度改正も決まった。
大型連休中、大京のマンション販売センターの来場者は前年比４割増で、契約も５割増で、同社は「住宅ローン関係の政策による後押しの効果も大きい」と分析している。
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7 国内上場企業の不動産取引３分の１に 2009/5/18 読売新聞
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昨年度 １兆８８００億円
Ｊリート（上場不動産投資信託）を含む国内上場企業の２００８年度の不動産取引額が１兆８８００億円と、０７年度（５兆５４００億円）の約３分の１に縮小したことが、民間調査機関の都市未来総合研究所がまとめた「不動産売買実態調査」で分かった。取引額が前年度の実績を割り込んだのは７年ぶりだ。
Ｊリートが創設された０１年度以降、不動産会社が開発したオフィスビルや商業施設などをＪリートが取得する構図が定着し、不動産取引市場は拡大を続けた。しかし、昨秋からの金融危機で不動産向け融資が縮小、外資系不動産ファンドも相次いで国内から撤退し、不動産市場は買い手不在の状況で取引が急減した。
分類別でみると、Ｊリートの取得額は約６３００億円で前年比６５％減、建設・不動産業も約４３００億円で７７％減だった。調査は、Ｊリートを含む全上場企業の適時開示情報を集計して行った。
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8 住宅メーカー５社減収 2009/5/18 読売新聞
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住宅メーカー大手５社は、消費者心理の冷え込みによる住宅販売の不振で、全社が減収となった。各社は住宅ローン減税拡充などの効果が出るのは２００９年度後半以降とみて、次期も減収を予想している。
税引き後利益は、人員削減などの効果が出たパナホームが黒字に転じ、三井ホームも増益。一方、大和ハウス工業は年金基金の積み立て不足で、積水ハウス（０９年１月期決算）は保有する分譲用不動産の価格下落で、ともに減益だった。
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9 パイオニア、住宅組み込み型オーディオ 2009/5/20 日経産業新聞
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パイオニアは19日、年内にも住宅組み込み型オーディオ製品シリーズ「ＡＣＣＯ（アッコ）」を発売すると発表した。壁面に取り付ける小型アンプや天井埋め込み型のスピーカーなどをそろえ、2010年3月までに3000台規模の販売を目指す。建築会社など新たな販売ルートを開拓、オーディオ製品事業の強化につなげる。
第1弾として、インターネットラジオや携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ」に対応したアンプ「Ａ―ＩＷ００１」や、「Ｓ―ＩＣＨ１２５」といったスピーカー3機種を売り出す予定。アンプとスピーカーを組み合わせて使う。価格は1セットあたり14万―20万円になる見通しだ。工事費が別途必要になるという。
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10 パナソニック電工、住設機器のショールーム統合 2009/5/20 日経産業新聞
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パナソニック電工は住設機器のショールームを統合する。第1弾として沖縄にある2カ所の拠点を統合。同社は全国に約70のショールームを持つが、2010年3月期中に数カ所で統合を進める計画だ。住設機器の市場が縮小するなか、効率的に営業ができる体制に切り替える。
沖縄にはこれまで小規模な拠点が2カ所あったが、これらを中規模拠点に一体化する。23日に「パナソニックリビングショウルーム沖縄」（沖縄県浦添市）として開業する。展示スペースは約700平方メートルで、システムキッチン、バス、洗面台、照明など約400種類の商品を扱う。
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11 三協立山アルミ、汎用性の高い形材門扉 2009/5/20 日経産業新聞
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三協立山アルミは汎用性の高い形材門扉・フェンス「エクモアＸ」を発売した。自転車や車いすの出入りを想定した幅広いサイズ展開で、一般的な和洋住宅にもモダン住宅にも合いやすい8種類のデザインを用意。錠前は人間工学に基づいた設計で、多くの人が使いやすいと感じる高さに設定した。
サイズは幅が片開き70―100センチメートル、高さが100―160センチメートルから選択できる。防犯性やプライバシーを重視する家庭には高さ160センチメートルのタイプなどがある。価格は幅70センチメートル、高さ120センチメートル（両開き）の場合で11万9900円など。
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12 リビングスタイル、部屋のレイアウトを３Ｄで 2009/5/19 日経産業新聞
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市販家具使いイメージ ベンチャー企業のリビングスタイル（東京・目黒、井上俊宏社長）は、実際に販売されている家具を使って部屋のレイアウトをシミュレーションできるウェブサービスを始めた。ウェブブラウザー（閲覧ソフト）上で部屋の三次元画像を表示、操作できる。当初は消費者向けの無償サービスとするが、将来は法人向けＡＳＰ（ソフトの期間貸し）サービスも手掛ける考え。
サービス名は「リビングスタイル」。仮想的に再現した空き室の中に、たんすやいす、テーブル、ソファなどの家具を自由に配置できる。部屋の大きさや形状、床やカーテンの色などもカスタマイズできる。無償サービスとして年末までに１万人の登録数を見込む。
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13 三井ホーム子会社、戸建て住宅を定価リフォーム 2009/5/15 日経産業新聞
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三井ホームのリフォーム事業子会社、三井ホームリモデリング（東京・新宿、萩原誠社長）は戸建て住宅の定価制リフォームを16日に始める。耐震補強工事を含む標準工事を床面積で設定した定額の商品。これまで定価制はマンション向けだった。分かりやすい価格体系にし、首都圏、中部圏、関西圏の直営拠点で初年度に130件、15億円の販売を目指す。
「わが家一新」は選択型オーダー商品で、１階だけをリフォームすることもできる。耐震診断、耐震補強、外部や内部の仕上げ、出入り口の建具交換、設備機器の交換などを含む標準工事で3.3平方メートル当たり23万1000円が定価となる。１階だけの場合は同25万2000円。販売地域は順次拡大する方針だ。
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14 シャープ、「ヘルシオ」をＩＨ調理器のグリル部分に搭載 2009/5/15 日経産業新聞
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シャープは14日、高機能オーブンレンジ「ヘルシオ」を組み込み型ＩＨクッキングヒーターのグリル部分に搭載した「ヘルシオＩＨセンター」の２機種６品目を６月10日に発売すると発表した。ヘルシオの特徴である過熱水蒸気で油分を落としたり、減塩したりする機能が内蔵グリルで使える。
過熱水蒸気を発生させる基幹部品を従来のオーブンレンジ搭載のものから体積比で約３分の１と小型にした。小型化で容積の狭いグリルに過熱水蒸気による調理機能を盛り込めるようになった。焼き魚や鶏のから揚げ、トーストなど様々な調理に対応、従来のヒーター調理に比べ食材のビタミンを保存でき、おいしさも引き出せるという。グリルにヒーターがなく、手入れも楽になる。